買い要因
・円安、原油安、消費増税先送りが効いてくる。
・日銀による3兆円のETF買い入れ。
・GPIF改革による巨額の資金流入が続く。
・原油安や4月に消費増税分が剥げ落ちることでCPIがゼロ付近に落ちることで日銀がQE3を行う。
・円安による輸出企業の大幅な業績上振れ。
・法人税率の引き下げ。
・堅調な米国経済と緩やかな利上げで円安が継続。
・円安を追い風に訪日外国人による消費が更に拡大。
・米国は利上げに向かうが、日銀とECBによる追加緩和で世界的な過剰流動性が継続。
売り要因
・欧州ソブリンリスクの再燃。
・原油安による中東・ロシアでの地政学リスク。
・極東（中国・北朝鮮・韓国・日本）での地政学リスク。
・米国経済が失速し史上最高値からの株価暴落。
・原油安で米国シェールオイル企業の経営が悪化し信用不安が起こる。
・ロシアの債務不履行。新興国通貨の暴落。
・中国シャドーバンキング問題の再燃。
・第３の矢である成長戦略がなく外国人がアベノミクスに見切りをつける。
・原油急騰と過度な円安により金融緩和（リフレ政策）の出口論が早まる。
・チャートからの過熱感。（下図参照）
チャートを120ヶ月（10年）移動平均線という長期で見た場合、2007年の天井付近の上方乖離率が31％、リーマンショックの時の下方乖離が－40％ぐらいだったので、現在の＋39％は既にかなり高い乖離率と言えます。
東証１部の時価総額が名目ＧＤＰを超えたらバブルという意見もあります。1980年以降で東証１部の時価総額が名目ＧＤＰを超えたのは土地バブルの頃と小泉内閣の時だけですから、現在は既にバブルの領域に入っているとも言えます。
こうやって並べてみると株価の過熱感を除けば、やはり2015年も買いの方が優勢と言わざるを得ません。売り要因の多くは現状ではテールリスクかもしれませんが、経済は生き物であり、一夜にして景色が変わってしまうこともあるので油断は禁物です。
更新日 2015年1月1日 株・個人投資家の喫茶店
